No.40　介護用品をレンタルする方法について

介護用品をレンタルする際にも介護保険の適用によってレンタル料を1割負担で済ませることができます。ただそれはあくまで所定の条件をクリアしたうえでの話となるため、レンタルでの介護用品の導入を検討している場合にはまず必要な環境を整えることが第一です。

まず大前提となるのが要介護認定を受けることです。要介護認定の申請をし、それが通って「介護用品の使用が必要である」と判断されると晴れてレンタルを利用できるのです。この点は購入と大きな違いとなるでしょう。主治医から介護が必要であることを証明する意見書をもらい、ケアマネージャーと相談してケアプランを検討しつつ申請を行う形になります。自立した生活が難しく介護が必要になった場合でもまず先に介護用品のレンタルを利用する、というわけにはいかないのです。この点の順番を必ず踏まえておきましょう。

要介護認定を受けて介護保険の範囲内でレンタルができるようになった場合には1割負担で済みます。そうなったら介護用品のレンタルを扱っている業者を探すことになります。基本的には地元にあり利用しやすい業者のなかから選んでいくことになりますが、あらかじめインターネットなどで選択肢がどれだけあるか情報収集を行っておきましょう。これは介護用品を利用する本人よりも家族が心がけておきたいポイントです。

なお、試用するレンタル料金は自由に選んでよいというわけではなく、ケアマネージャーによるケアプランの作成、さらにケアマネージャーと業者の専門相談員を交えての検討を行ったうえで最適なものを選んでいく形になります。あくまで介護に役立つ用品を選ぶことが大前提ですから、本人の希望だけでなく、専門家の視点からみてきちんと適したものを判断していく必要があるのです。

こうした手順で介護用品のレンタルを利用することになります。なお、レンタル料金に関して介護保険が適用されるのは年間10万円まで。これを超えた分は10割の自己負担となるので注意しましょう。